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スリムになった日本企業の財務体質 「グラフの声を聞く」8回目 2019/1/15

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2018年9月、国際決済銀行(BIS)は「ゾンビ企業の勃興-その原因と結果」というレポートを発表した。そのなかで、利払い能力を測る「インタレスト・カバレッジ・レシオ」が3年連続で1未満で、設立10年以上の事業会社を「ゾンビ企業」と定義。日本を含む先進14カ国の上場企業4・5万社の中で、そんな青息吐息のゾンビ企業は12・5%もあり、米国では16%を超えると指摘する(図1)。1980年代後半、その比率は米上場企業の2%だったが、金融緩和の長期化で今では6社に1社がゾンビ企業となった。

この危うい会社の資金繰りを支えるのは「レバレッジドローン」(高債務企業向けの貸し出し)だ。英中銀などはサブプライム(信用力の低い個人向け)ローンと同様の危険性を警告する。この貸出残高は、世界全体で1・6兆㌦(約180兆円)との試算もある。米事業会社の「債務比率」も戦後最高である。

そんな借金漬けの欧米企業とは対照的なのが日本の事業会社だ。90年のバブル崩壊後、債務返済にまい進したことで財務体質は改善し、ゾンビ企業の割合も2%にとどまる(図2)。今後、金利が上がり続けるならば、欧米型のレバレッジ経営は否定され、スリムな日本企業に世界の投資家の注目が集まるだろう。

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★金曜日の日経平均は木曜日に下げた分をそっくり戻す荒技だった。2月や3月もそんな無茶苦茶な動きをしたことが数回あった。前日の大下げで売った人は皆バカをみた。その後は空売りの踏み上げをテコに、株価はグングン上昇し、気がつけば裁定残も1兆円に乗せていた。これこそがAI投資なんですね。


こんな動きをされるのでは、短期的なチャート分析もファンダメンタル分析も役に立たない。AIは皆が強気なのか、弱気なのかを見定めて、最近のように、弱気が多数派を占めるようなら、一旦、思い切り下に振って、踏み上げというパターンを得意としているのようだ。だから、ここは売りたくなるのをジッと堪えて、買いもちのまま、裁定残が1兆円台に回復するのを待つべきだろう。





by shigg816 | 2019-07-22 00:02 | 金融経済

各種統計から独自の切り口でグラフを作成し、経済の先行きを考えるヒントを探ります。


by shigg816
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